LED蛍光灯専門店の株式会社電費半分
SMD350個の高耀度 40形LED蛍光灯

その他

その他お得情報

   従来の蛍光灯との明るさ比較

HF32タイプ パナソニック様参照
(PN)タイプ 3340lm
反射光を考慮して、弊社EH120-T276と同等の明るさです。
(PH)タイプ 4670lm
弊社EH120-T350より1.3倍ほど明るくなっています。
Wエコタイプ 5890lm
現在対抗商品を研究中です。(2010/07)

   省エネ法について

エネルギー需給構造改革推進投資促進税制
エネルギー需給構造改革推進投資促進税制(エネ革税制)とは

省エネルギー設備等を取得し、その後1年以内に事業の用に供した場合に、次のいずれか一方を選択し税制優遇が受けられます。

(1)中小企業に限り、準取得評価額(計算基礎となる価額)の7%相当額の税額控除。

ただし、その税額控除額がその事業年度の法人税額の20%相当額を超える場合にはその20%相当額が限度となります。

(2)普通償却に加えて基準取得額の30%相当額を限度として償却できる特別償却。

ただし、平成21年4月1日より平成23年3月31日までの間に取得等して、その日から1年以内に事業の用に供した場合、事業の用に供した日を含む事業年度において即時償却ができます。
LED蛍光灯を購入して工事等の依頼をし、LED購入費ならびに工事費を合算して、資産計上をする場合は、上記エネ革税制対象とする旨を工事会社に証明してもらえば、(1)、(2)の対象となります。

LED蛍光灯そのものは、消耗品として100%処理できます。

   高調波・サージ電圧について

従来は、経産省の「家庭・汎用品高調波抑制対策ガイドライン」がありましたが、現在はJIS C 61000−3−2:2005「高調波電流発生限度値」を適用することが推奨されています。
弊社では、このJIS規格の限度値に適応されているかを、専門機関にて試験を行い証明を貰っています。

高調波資料(PDFファイル)
電磁環境試験成績書

尚、世間一般で言われる高周波とは、2kHzを超える高調波を高周波と言っております。試験結果について、概略を述べると三次高調波の限度値が、86%であるが、弊社のLED蛍光灯では0.03%であり5次高調波では61%の限度値に対して16.14%でありJIS規格に適合している。


雷サージ保護回路
弊社のLED蛍光灯は雷サージに対する保護回路を持っています。1kVまでは、チラつきは発生しますが、復元し通常の作動状態になります。

雷サージ資料(PDFファイル)

   入札等用の性能正式試験報告書

市役所・一般事務所等に従来の蛍光灯と違和感なく導入できる弊社LED蛍光灯の規格はEH121-M350です。

明るさの効率から言うと、T276の方が優位ではありますが、透明タイプの為にLEDが目立ちすぎて、目が痛い等の不平をいう方が必ず現れます。

M276の乳白で十分な明るさがありますが、机の上の作業面で300luxとか500lux必要となると、M350が適正になってきます。

従って、弊社ではEH121-M350を一般事務所等の推薦規格としています。


EH121-M350 配光測定報告書

EH121-M350 照度測定報告書

EH121-M350 全光束・分光分布・色彩計算報告書

   規格について

今後の規格について、東芝・パナソニックは、現在の器具では使用出来ない、器具を取換えるU19という規格をJIS規格にすべく動いています。
なぜなら、LED蛍光灯は長持ちします。
一度売ったら買い替え需要は随分先になり事業全体の利益が少なくなります。
したがって、50,000円以上する本体器具を売りつけようとしています。

今、弊社が販売しているLED蛍光灯は、日本を除く世界中で売られている規格です。
一部のお客様に、7年後に弊社が無くなっていてLED蛍光灯を買えなくなるのではないかという御心配がありますが、弊社のタイプが世界標準です。
たとえ、万が一に弊社が無くても世界中で売っていますのでご安心ください。

今年3月に東京ビッグサイトで開催されました国際ライティングフェアでも、約95%の会社は弊社と同じ規格でした。
もちろん、パナソニックさんならびに東芝さんも出展されておられましたが、国内企業の保護という観点からは理解できますが、今、直ぐに取り組む節電の為には、国際規格も受け入れる必要があると考えています。

   地元のテレビ番組に取り上げられました。

こちららから視聴できます(youtube)

Part1 http://youtu.be/Mmg54JUweiU

Part2 http://youtu.be/OzRnKZcH8qk

   プレス関係


日本経済新聞 2012年5月23日
日本経済新聞
2012年5月23日

























日本経済新聞 2012年4月30日
日本経済新聞
2012年4月30日





























日経産業新聞 2011年4月12日
日経産業新聞
2011年4月12日





























日経産業新聞 2011年8月4日
日経産業新聞
2011年8月4日





































企業診断6月号 Vol.58 30p〜33pに掲載
企業診断6月 Vol58

30p-33pに弊社の記事が組み込まれています。





































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